グローアップの開業（無料融資コンサルサービス）を担当している石井です。
こちらではパン屋・ケーキ屋を開業するにあたってのお役立ち情報を発信していきます！
いよいよ「簿記シリーズ」も今回で最終回です。
こここまで読んでくださった方、本当にありがとうございます。
今回は減価償却費の内容になります。
減価償却とは
時間が経つにつれて減少する資産価値をその資産の耐用年数に応じて各事業年度の費用に配分することを言います。
【例】
300万円のオーブンを導入。
耐用年数(設備寿命)が10年。
オーブンは備品という資産に計上します。ただ、時間が経てば経つほどその資産価値が減少していきます。その減少分を費用計上する科目として減価償却が使用されます。
償却方法は複数あり、定額法と定率法の2つがありますが、定額法が一般的になります。
実際に下記条件で減価償却費を出してみましょう。
・購入日2024年 1/1 備品(オーブン) 300万円
・耐用年数10年
残存価格0円(残存価格…耐用年数超過後も残る価値)
2024年12/31の減価償却費を定額法で求める。
（備品300万円－残存価格0万円)÷耐用年数10年間 ＝ 年間減価償却費30万円
となります。
そして仕訳でうが、仕訳方法も2つあります。
直接法と間接法です。
まず、直接法は簡単です。
| 借方 | 貸方 | ||
| 減価償却費 | 30万円 | 備品 | 30万円 |
上記の様に直接備品から減価償却費という費用に仕訳します。備品はその分資産が減少するので貸方に記載されます。この場合、貸借対照表の備品金額は270万円となります。
間接法の場合、減価償却累計額という勘定を使用します。
| 借方 | 貸方 | ||
| 減価償却費 | 30万円 | 減価償却累計額 | 30万円 |
備品から差し引くという感が型ではなく、減価償却累計額という科目に仕訳します。
減価償却累計額は資産の部に記載するのですが、マイナスの資産という位置づけになります。
この場合、貸借対照表の備品金額は300万円のままになります。
下記は直接法と間接法の貸借対照表になりますが同じ金額となります。
| 貸借対照表（直接法） | |
| 資産勘定 | 負債勘定 |
| 現金 100 繰越商品 50 備品 270 | 借入金 400 |
| 資本勘定 | |
| 資本金（元入金）０ 繰越利益 40 | |
| 合計 440 | 合計 440 |
| 貸借対照表（間接法） | |
| 資産勘定 | 負債勘定 |
| 現金 100 繰越商品 50 備品 300 減価償却累計額 30 | 借入金 400 |
| 資本勘定 | |
| 資本金（元入金）０ 繰越利益 40 | |
| 合計 440 | 合計 440 |
上記の様になります。
どちらももちろん合計金額は一緒です。
「減価償却累計額」は資産勘定に記載されていますが、マイナスの資産勘定ですので、この科目は合計せず、マイナスします。
以上です。
12回にわたり、簿記の説明をしてきました。まだ説明しきれていない科目や内容もありますが、ある程度流れや勘定が分かればもんだいありません。
もし興味を持たれた方がいらっしゃいましたら簿記3級の勉強と試験を受けてみてもいいかもしれません。
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お読みいただきありがとうございました！
次回は源泉徴収票の見方（前半）をお届けします。
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